2010年 10月 09日
特に痛み疾患に対しては患者さんの声をもっと参考にしてほしいものです。 患者さんも医療機関が潰れてしまうことは期待しないでしょう。 適切な医療費の設定が必要です。 当然のことながら医療費というのは医師一人のポケットに入るものではありません。 多くの部位に痛みを持つ人はとても多いものです。 Tp-Bは週2回まで、何か所まで、というような縛りはいかがなものでしょうか。 掲示板の情報によるとそういう病院もあるとのこと。 これはTp注射の中にステロイドやノイロトロピンなどの薬剤を混ぜているためなのかと思います。 痛みを訴えて来院する患者さんに対して治療しないということは人道上の問題です。 何らかの治療をして痛みの緩和に努めるのが医師の基本的姿勢です。 ちょっとこちらのブログをみてください。 http://tms-japan.seesaa.net/article/164842705.html 日本では画像診断が突出しています。 痛み診療において画像診断は「悪性腫瘍、感染症、骨折など明らかな外傷、リウマチ及びその周辺の炎症性疾患」の除外の意味しかありません。 本日の患者さんで肩が痛い方、レントゲンやMRIをいっぱい撮ってました。 それで1年も治らない。圧痛点に注射しましたらその場で効果がありました。 慢性の痛みを持つ患者さんはいろいろな医療機関をわたり歩くものです。そのたびにたくさんのレントゲンやMRIを撮ります。そして無意味な説明を聞かされるわけです。 そのわりにはTpーBなどの数の制限をしたりしています。 これじゃあ、本末転倒です。画像診断に医療費が食われ過ぎじゃないですか! 診療報酬は病院に入りますが、結局は設備投資のほうにいくわけです。 痛み診療において医療費を有効に使うには根本的に医師の考えを帰る必要があります。 「ヘルニアがあるけど、そんなに痛くなるとは思えない」 「もう少しヘルニアが大きくなったら取る必要がある」 「湿布とお薬で様子をみましょう」 意味不明、お笑いですね。
by junk_2004jp
| 2010-10-09 16:52
| 医療不審
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